自作の国を紹介し合おう
必須
・国名
・主義
・地理的な位置
任意
・国旗、国旗に込めた思い
・警察組織
・主な祝典・祝日
・主な法律
ワイも国つくりたいので参考にします
・国名
・主義
・地理的な位置
任意
・国旗、国旗に込めた思い
・警察組織
・主な祝典・祝日
・主な法律
ワイも国つくりたいので参考にします
国名/マカル国
［意味はない 考えたら出た］
主義/民主主義
［日本と同じ］
地理的位置/日本の右
［地理的位置は自分には分からない…］
言語いちを/英語
法律/国の国旗を破く行為
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考えたので…歴史も書きます
※ここからの内容はマカル国の架空の歴史のため戦争などのワードが含まれます
［マカル国・架空の歴史］
［実在する歴史と混ざってます］
【1825年5月25日】マカ国として開国
【1898年】大日本帝国に敗北
大日本帝国の支配下になる
【1947年】大日本帝国の名称と体制が
終了と同時に日本からから独立宣言
【1960年】アメリカ、オーストラリア
と同盟国になる
【1988年】国名をマカル国に変更
【1990年】バブル崩壊会社が次々に倒産マカル国は耐え抜いた
【1995年】機械化になり経済革命が起きる
【2014年】社会主義から民主主義化
【2017年】土地を求めフィリピンと戦争
【2020年】戦争に敗北し（5分の1）の
土地がフィリピンの軍事基地になる
【2026年】AI産業に投資
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最後に
【架空・マカル国生まれの偉人】
チャート・ロン ［マカル国の革命家］
ロザル・チョナ ［科学者］
ナール・ジョセフ ［科学者］
カナル・ナーロン ［物理学者］
ジョン・ダンサ ［医学者］
カール・アンダ ［作曲家］
【現在のマカル国の大統領】
ローザル・クタ
※名前や国名には意味はありません
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以上考えた架空国、マカル国です
長文すみません
>>1
いきなり完成度高すぎるやつ出てきてビックリしてる
・国名 → 俺の国
・主義 → 俺ヶ世界之中心主義
・地理的な位置 → 俺の懐
・国旗、国旗に込めた思い → 白地に俺の顔ドアップ、素晴らしい。
・警察組織 → 俺の筋肉
・主な祝典・祝日 → 俺の誕生日
・主な法律 → オレオレ奨励令
・オレガノ → 大好き
クッソワロタwwwwww
＞＞2
ありがとう！これ打つのに
2時間かかったからうれしい！
＞＞3
独裁主義で草
家に帰ったら作ろ～
大瓊民国
議会制民主主義・自由主義
雷州半島の下
李東文政権
1919年から第一次世界大戦で日本に敗れて占領されていたがヤルタ会談により米国が上陸し1947年8月15日、日本がポツダム宣言の受諾を宣言したことで瓊国の解放が決定的となった。
数か月アメリカの直接統治が続いたが1947年にアメリカによってつくられた国民政府ができて、初代大統領には国家改革連盟の李東文が就任した。
まず彼は日本統治終了後の権力の空白を素早く埋める作業を開始し、元自治官僚・財界・軍・港湾警備隊・技術者をまとめ、国家改革連盟を結成した。ここが実質政府化し、維新議会体制が確立された。そして左右両派の排除を開始。国家保安法を制定し、旧帝国復古派・社会主義者を徹底的に弾圧し、汚職・反体制を取り締まる国家監視局（NSB）を設立した。
建国当初、大瓊民国は反共産主義の立場を鮮明にすることで西側諸国からの外交承認と経済援助の獲得を図った。冷戦構造を巧みに利用した李東文の外交戦略は政権基盤の安定に大きく貢献した。
1949年には農村改革のため大地主解体・小作農保護・農地再分配を開始した。
第一次経済五ヵ年計画（1950?1954年）では農産物加工・軽工業の育成が図られ、続く第二次経済五ヵ年計画（1954?1958年）では鉄鋼・化学・造船への重点投資へと移行した。1956年には大瓊工科大学が設立され、理工系技術者の大規模育成が開始された。1957年、海岸部三地区に輸出振興特区が設置され、外資企業への税制優遇・労働規制緩和が適用された。これは後の輸出主導型成長モデルの原型となった。
1959年から1963年にかけて大瓊民国は年率8?10%の経済成長率を記録し、電機・繊維製品が主要輸出品となった。国民一人当たりGDPは建国時の約3.5倍に達し、この急成長は「瓊の奇跡」と称されるようになった。1961年の全島縦貫道路全通と主要港湾の大規模拡張が物流コストを大幅に引き下げ、輸出競争力をさらに強化した。
しかし急速な工業化の陰で、1960年には宋山と馬州で宋馬運動と呼ばれる大学生を中心とした小規模な民主化要求デモが発生した。治安部隊による即時鎮圧と学生指導者の逮捕が行われたこの事件は、後の大規模民主化運動の原点として位置づけられる。
1963年、李東文は高齢を理由に退任を表明し、信任していた符英偉に政権を移譲した。退任後も国家改革連盟最高顧問として1971年の死去まで隠然たる影響力を維持した。
符英偉政権
符英偉は植民地時代に日本留学で工学を修め、帰国後は鉄鋼産業の技術者として頭角を現した。李東文政権末期に財政部長として第三次経済五ヵ年計画の策定を主導し、温厚な人格と高い専門知識から「テクノクラート型指導者」として期待された。その政権運営は経済合理性を最優先とし、テクノクラート（技術官僚）を閣僚・次官級ポストに大量登用した点で李東文政権と一線を画した。
一方で政治的自由化には慎重であり、政治警察や国家安全法を維持したまま限定的自由化を進めた。1968年には1952年以来続いていた戒厳令を解除したが、集会・出版・学生運動への監視は継続され、反体制派からは「半分だけの自由化」と批判された。
符英偉政権は第三次経済五ヵ年計画（1963?1967年）において、成熟した軽工業・繊維産業から電機・精密機械・石油化学への産業転換を主導した。輸出特区を7地区に拡大し、産業高度化ファンドを設立して外資誘致と国内企業の技術導入を支援し
第四次経済五ヵ年計画（1968?1972年）では電機・半導体・造船の三本柱に絞り込み、1970年には輸出総額が建国時比4倍に達した。この時期の大瓊民国の急成長はアジア各国から注目を集め、「第二の奇跡」とも称された。
1973年の第一次石油危機は、石油の大部分を輸入に依存していた大瓊民国の経済を直撃した。成長率は同年に4.1%まで低下し、インフレ率が上昇した。
楊海芳政権と民主化運動
楊海芳は演説が非常に上手く、大衆に人気であったが経済政策・外交の専門的知識に乏しく、政権発足当初から閣内の意見対立を調整できないまま重要政策を先送りにする傾向が顕著だった。
石油危機後のインフレ対策として1978年に導入した価格統制は逆に供給不足を招き、1979年の第二次石油危機の影響も重なって、1980年の経済成長率は1.2%まで低下した。
その後楊海芳は失言が相次ぎ、仏教徒に対して「仏教徒は馬鹿の集い」「人間バーベキューの人種」と発言し、民衆に大批判される要因を作った。
京安デモ・海中鎮圧事件
失言により激怒した国民らは京安・宋山・馬州・大州で50万人規模の大規模デモを行い、これを鎮圧しようと楊海芳は軍部に要請したが軍の一部指揮官が命令への反対を表明したため実施できなかった。
ただ海中広場で起きていた(21万人)デモだけは軍部が特別に鎮圧を行った。 1983年8月17日午前、海中の人民は海中城・海中広場・海中大学を取り囲んで楊海芳退陣と民主化を訴えていたが鎮圧に向かった。国家治安旅団はまず始め大学のデモ隊に、催涙スプレー・催涙ガスの噴射を始めた。これにより学生や市民らは蹴散らされた。
午後には海中広場に軍は移動し、無実の市民たちへ催涙スプレーの噴射・殴打をはじめ、民衆らは火炎瓶・鉄パイプで攻撃しヘルメット・保護メガネを着けて対抗した。
その後7時には軍部は発砲を開始し尋常じゃない数の死者が出た。この事件の後民主化のための主要人物の王龍健、符世正、黄千良が逮捕された。
ただアメリカの経済圧力や国際社会での非難によって楊海芳は失脚することとなった。そして辞任後裁判が行われ、死刑が言い渡された。
符天永政権と民主化移行
符天永は符英偉政権期に頭角を現した官僚出身の政治家で、楊海芳辞任後の緊急国家改革連盟党大会において「収拾型」後継者として選出された。強権的な政治手法をとらず対話を重視する姿勢から、民主化運動側からも一定の信頼を得ていた。
就任直後より緊縮財政に転換し価格統制を段階的に廃止するとともに、1985年には「経済再建五ヵ年計画」を策定して輸出産業の競争力回復を図った。成長率は1987年に6.8%まで回復した。政治面では段階的な自由化を進め、1984年の国家安全法一部廃止、1985年の野党活動実質的容認、1986年の地方議会における競争的複数候補制導入、1987年の言論統制緩和（新聞・雑誌の事前検閲制度廃止）を相次いで実施した。
1988年、符天永は「大瓊民国民主化宣言」を発表し、大統領直接選挙の実施を公式に約束した。この宣言は民主化運動側との長期交渉の末にまとめられたものであり、大瓊民国の民主主義の礎石として現在も高く評価されている。1990年の大統領選挙では民主化運動の象徴的人物であり、改革党の王龍健が当選し、符天永は結果を受け入れて平和裏に政権を移譲した。この権力移譲は大瓊民国史上初の民主的政権交代として記録されている。
陳連苞政権とアジア通貨危機
陳連苞は王龍健政権の財政部長を務め、改革党の後継候補として1997年選挙に勝利した。しかし就任直後の同年7月、アジア通貨危機が発生し政権の命運を左右することになった。瓊圓は対ドルで最大42%下落し、株式市場は半値以下まで暴落した。多数の企業が倒産し、失業率は2.3%から8.7%へと急上昇した。
陳連苞政権の危機対応は後手に回ったと批判された。国際通貨基金（IMF）の支援受け入れに際して呑んだ厳格な緊縮財政が景気をさらに悪化させたとする評価も根強い。
2000年には大型公共事業をめぐるリベート疑惑が表面化し、側近・閣僚複数名が捜査を受けた。捜査は大統領本人にも及び、支持率は一時6%まで低下した。これは大瓊民国史上最低の大統領支持率として記録されている。
符学永・李陽宝政権の安定期
アジア通貨危機からの回復と汚職撲滅を公約に掲げた符学永（中央党）は2002年選挙で勝利し、就任後ただちに「符学永改革」と呼ばれる包括的経済再建策を打ち出した。IMFとの合意内容の段階的緩和、金融システムの抜本的再編（不良債権の強制処理・銀行の資本増強）、汚職防止委員会の強化、ICT産業・バイオテクノロジーへの重点投資（「次世代産業振興法」、2004年）が主な柱であった。成長率は2006年に7.1%まで回復し、完全雇用水準に到達した。
2008年に就任した李陽宝（中央党）は民主化後最長の12年間にわたって政権を担った。リーマン・ショック（2008年）への迅速な対応が高支持率につながり、低インフレ・低失業率・安定成長の「三低一安」経済環境を維持した。2012年の「グリーン産業転換計画」、2015年の国民皆医療保険制度の充実、10か国以上とのFTA締結などが主要施策として挙げられる。長期政権末期には刷新力の欠如が批判され始めたが、退任時まで支持率は40%台を維持した。
黄勉夫政権
李陽宝長期政権への変化を求める民意を背景に改革党党の黄勉夫が2020年選挙で勝利した。しかし政権を通じて外交的失敗が相次ぎ、近隣諸国との関係悪化・国際機関での孤立が深刻化した。外交の失敗が国内経済（貿易協定の停滞・外資の観望ムード）にも波及し、2023年の選挙では新興政党緑の党の張京森に敗れ3年間の短命政権に終わった。
張京森政権とデフレの始まり
緑の党は中央党・改革党の二大政党に倦む層を取り込んで急成長した中道・実務主義政党である。張京森はその創設者のひとりで、2023年選挙で両大政党を破った。しかし政権期間中に大瓊民国は深刻なデフレに入り、消費者物価上昇率は2024年に-0.8%、2025年退任時には-1.4%まで低下した。デフレの原因として、黄勉夫期の外交失敗による輸出の構造的な落ち込み・人口高齢化による内需低下・不動産市場の調整局面が重なったとする複合要因説が有力である。
符海世政権
符海世は同じく中央党に属する経済学出身の実務家で、2025年選挙で勝利した現職大統領である。デフレ脱却と経済再生を最大の政策課題として掲げ、就任後に財政出動・金融緩和・構造改革の三本柱からなる「経済再生パッケージ」を打ち出した。政権は現在進行中であり、最終的な評価は今後の展開を待つ。